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生命保険と死亡のリスク
テレビの報道番組で特集されたり、新聞で特集されたりしている影響でしょうか、最近はがん保険のご相談を依頼なさるお客様もその必要性を身近に感じているご様子です。
「３人に１人はがんで亡くなるのですよね？※」
※厚生労働省「平成17年人口動態統計（確定数）の概況」より
「１年間にがんで何十万人亡くなる」と言われるより、こうして「死亡する３人のうち１人はがんで亡くなっている」と言われたほうが、そのリスクは身近に感じられるのでしょう。以前、『世界がもし100人の村だったら』という本を読んだとき、貧困に苦しむ人がどれだけ多いかは、データ上の数字よりも１００人におきかえて語られたほうがより身近に感じたのを私も覚えています。
話は変わって生命保険のことです。私は生命保険をご検討なさっているお客様に会うたび、必ずこうした質問をいたします。「６０歳までに亡くなる男性の方は、１０人中何人ぐらいだと思いますか？」と。今までお会いしたお客様のうち、「５人？」とお答えになったのが最高で、「２〜３人？」というお答えが最も多かったと記憶しております。正解は０．９８人です。
厚生労働省平成１６年の簡易生命表を調べてみると直ぐに分かるのですが、この世に生を受けた１０万人の男性のうち、６０歳の時の生存者数は９０,２３９人ですので、亡くなる方は９,７６１人です。つまり１万人に９７６人、千人に９８人、１００人に１０人、１０人に０．９８人という結果になります。※計算はすべて小数点以下を四捨五入しております。
ただこれも、生まれたばかりの０歳時から６０歳までの死亡リスクになりますので、何事もなく成長し、結婚し、お子様が生まれ、世帯主の責任が生まれた年齢からのリスクで計算すると、さらに死亡のリスクは減ってまいります。仮に３０歳の男性が６０歳までに亡くなるリスクを計算してみますと、先の平成１６年簡易生命表で３０歳の時の生存者数は９８,６７４人、そして６０歳の時の生存者数が９０,２３９人ですから、その間に亡くなる人の数は８,４３５人ということになります。ですから３０歳を基点に１０万人対比の死亡数を計算してみると、９８,６７４：１０万人＝８,４３５：Ｘの計算式でＸ＝８,５４８人になります。１０万人に８,５４８人の死亡リスクですから、これまた１万人に８５５人、千人に８５人、１００人に９人、１０人に０．８５人という結果になります。
私がこの死亡のリスクを必ずお話しするのには理由があります。それは世帯主の万が一を考慮して検討するものが生命保険であるなら、その万が一のリスクはどれぐらいなのかをしっかりとお伝えしたいと思っているのが一点。そして、もう一点は生命保険が残された家族の生活保障が目的であれば、より老後になってからの生活保障にも目を配って欲しいからです。
今まで様々なお客様のご相談に応じてまいりましたが、６０歳までの死亡保険金額は大変厚いのに比べて、それ以降の保障額が極端に少ない例を見てきました。たとえば、終身保険の保険金額は１００万円、６０歳までの定期保険は５０００万円といった例です。
先の簡易生命表から計算すると、男性６０歳の時の生存者数９０,２３９人は７５歳の時には６９,０７０人になります。つまり、この６０歳から７５歳までの１５年間で２１,１６９人の方が亡くなることになります。
お子様が独立してからは、ご夫婦お二人だけの生活になる方もいることでしょう。その場合、考慮して戴きたいのが奥様の老後の生活なのです。
平均寿命から考えれば、奥様よりも先にご主人が亡くなるリスクの方が高いと申し上げられます。仮にご主人が７５歳で亡くなったと仮定した場合、奥様が同い年であったなら、その後の奥様の平均余命は１４．９３年あります。
※平均余命（へいきんよめい）とは、ある年齢の人々が、その後何年生きられるかという期待値のことです。たくさんのデータを基にして得られた値で、現在の年齢から死亡なさるまでの余命の平均値を指します。ですから０歳における平均余命が平均寿命と呼びます。
ご夫婦二人に支給される年金額と、奥様だけに支給される年金額は異なります。仮に奥様だけの年金では生活資金に不足が出るとしても、若いときのようにパートで収入を得るということは、高齢になればなるほど難しくなってまいります。
年金不安が叫ばれている中、こうした老後の生活保障にまで目を配って、死亡リスクとのバランスを考えながら、生命保険をご検討していただきたいと思います。
今回のメルマガはお役に立ちましたか？参考になったという方が１０人のうち５人でもいれば、嬉しいな！と思います（笑）。
AFH215-2007-0017 3月15日
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